【2021年4月4週目】バイナリーオプション相場予測
4月に入ってから続くドル安が先週も継続する形となりました。ドルインデックスは下がり続け、それに伴いドル円は下落、ユーロドルは上昇する傾向が見られました。今週も基軸通貨の米ドルの行方には注目したいところです。
一方で経済指標では、今週は欧米で重要な指標が多数発表されます。短期的なドルの動向だけでなく、市場全体のリスクオンオフを左右する要因にもなるので、こちらもしっかりとチェックしておきましょう。
目次:
今週の通貨ペアの動き【4月4週目】
今週の通貨ペアの動きはどうなるのでしょうか。ドルストレート通貨に関してはドルを中心に予想を立てましょう。一方でクロス円についても、ドル円の動きに引っ張られやすくなっているので、こちらもドルの強弱を意識する必要がありそうです。
ドル円の動き
先週のドル円は、ドル主導で下落が続きました。日足では5日連続で陰線を付けています。次の意識ポイントは108.3円付近です。
ここを抜けると下落が加速する可能性があります。一方で下落幅が大きかったことから、一時的な反発が見られる可能性もあるでしょう。
ファンダメンタルズ的に長期的なドル安が予想されているため、その流れに従ってトレードしていきましょう。
ユーロ円の動き
先週のユーロ円相場は130.7円付近で上値が重い展開が続き、方向感のないレンジ相場となりました。ドル円の下落に引っ張られ、上値が徐々に下がってきています。
テクニカル的に弱いこと、今週もドル円の下落が予想されることから、今週のユーロ円は下落リスクが警戒されます。
一方で、先週意識されたポイントの130.7円をブレイクすると、上昇トレンドが発生する可能性があるため注意が必要です。
ユーロドルの動き
先週のユーロドルはリスクオンのユーロ買い、ドル売りが進行したことで、レートが上昇しました。この間、50日移動平均線を上抜けするなど、下落トレンドから上昇トレンドへの転換が示唆されます。
ファンダメンタルズ的にドル売り傾向があることから、今週も上昇傾向が見られる可能性が高いでしょう。
これまでレジスタンスとして機能していた1.1925付近がサポートとして意識される展開になりそうです。
ポンド円の動き
先々週、大きな調整が入ったポンド円でしたが、先週は明確な反発が見られず、方向感のないレンジ相場となりました。欧米株価指数が堅調だったにもかかわらず上値が重かったのは、ドル円レートの下落につられたことが要因と考えられます。
中長期的な上昇幅が大きかったこともあり、今後しばらくは調整局面が続く可能性が高いでしょう。ただし、152.5円付近までの反発にも警戒する必要があります。
テクニカル的なポイントを意識して、慎重にトレードを行っていきましょう。
今週の重要経済指標【4月4週目】
今週は英国と米国で重要指標が発表されます。ポンドや米ドルに大きな影響があるので、前回の結果や予想をしっかりとチェックしておきましょう。
英国・雇用統計 3月
今週まず注目したい経済指標は、火曜日に発表される英国の雇用統計です。ここ数か月は7.5%前後で推移しており、前回2月は7.5%という結果でした。
今回も前回と同程度の結果が発表されると予想されます。7.5%を上回ればポンド買い、下回ればポンド売りの傾向が見られるでしょう。
英国・消費者物価指数 3月
今週の水曜日に発表される経済指標が、英国の消費者物価指数です。今回は3月の結果が発表されます。前回は前月比0.1%、前年比0.4%でした。
前回の結果を目安に、数値が上昇していれば物価上昇⇒実質金利低下⇒ポンド安、下落していれば物価下落⇒実質金利上昇⇒ポンド高の傾向が見られるでしょう。
ユーロ・ECB政策金利 4月
木曜日発表の注目指標がユーロのECB政策金利の発表です。ここ最近のゼロ金利と同様に、今回もゼロ金利の発表が予想されています。
サプライズはないと見られていますが、今後の金融緩和に対する要人の発言があれば、ユーロに大きな影響があるので注意しておきましょう。
アメリカ・中古住宅販売件数 3月
木曜日もう一つの注目指標がアメリカの中古住宅販売件数3月です。前回は622万件、今回の予想は617万件となっています。
予想を上回れば短期的なドル買い、反対に予想を下回ると短期的なドル売りが見られるでしょう。中長期的な米国経済の行方を予測する上でもしっかりとチェックしておきましょう。
アメリカ・新築住宅販売件数 3月
金曜日発表の指標がアメリカの新築住宅販売件数です。今回は3月の結果が発表されます。前回2月は少し落ち込み77.5万件という結果に終わりましたが、今回の予想は86.8万件と、改善が見られるでしょう。
予想を上回れば短期的なドル買い、下回れば短期的なドル売りとなるでしょう。新築住宅建設は関連産業への波及効果が大きいとされているので、米国景気を把握する意味でも重要な指標です。
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